新しい住まいを手に入れるとき、誰もが安心して暮らしたいと思いますよね。 　しかし、残念ながら欠陥住宅や施工不良に悩まされることもあります。そんな時、大抵は施工会社の不誠実な対応に限界がきている段階でしょう。そのような場合に選択肢となるのが「欠陥住宅検査」です。 　この欠陥住宅検査について少し理解をしておくだけでも、今後の対応をどうしたらよいのか迷子にならないためのきっかけになるかもしれません。現在、新築または新築の購入、リフォームされた方で、現在、施工会社に理不尽な対応をされている方に伝えたいと思います。 検査会社の選択 　欠陥住宅検査を行う際、まずは信頼できる検査会社を選ぶことが大切です。しかし、実際にはこの選択をすることが難しいのが実情です。数多くの業者が存在し、欠陥住宅検査を掲げていますが、よく聞かれるのが、「公正な第三者の視点で、一級建築士が検査します。」というものです。 　残念ですが、医者のように適切で高度な研修制度や実習機会すらもなく、そのスキルや倫理観は、就職先の取り扱う案件やその立場に左右され、マンションまたは高級住宅が専門、その

物件見学同行で理想の住まいを見つける

その「正論」を手にして再び向き合ったとき、請負人が語る専門家としての説明は、もはや心には届きません。 　なぜなら、建築主が本当に欲しかったのは、技術的な言い訳ではなく、「間違えたのなら真摯に認め、丁寧に造り直す」という誠実な姿勢だからです。 　 　どんなに理路整然と「許容範囲内である」と説明されても、それは建築主の不安に寄り添うものではなく、事態を早期に収束させ、自分たちの非を認めまいとする「苦しい弁明」のように響き始めてしまう。 　このように一度でも「この人たちは自分たちの家を大切に思っていない」という確信に変われば、積み上げてきた信頼関係は音を立てて崩れ去るしかありません。 　 　ここには大きな温度差があります。請負人にとって、補修義務となるものは欠陥と言えるようなものに限定されます。補修する費用は持ち出しになるのですから、全力で除外するための拠り所として、この「欠陥ではない（許容範囲である）」という神の言葉を呪文のように唱えるのも当然に思えます。それこそ場合によっては、１日しか作業しない職方が、補修に一日訪れれば、当然商売になりませんから、